現在、大気汚染の原因とされている二酸化硫黄 ( Ｓ O ２ ) 、浮遊粒子状物質 ( ＳＰＭ ) 、二酸化窒素（ NO ２）などの多くは、工場や自動車で化石燃料を使用することで発生します。
日本国内での大気汚染対策は、工場から出される煙への対策から自動車排ガスへの対策に変化してきています。これらの対策の基本となったのは、健康被害を発生させないために、原因物質を特定し、地域毎にこれらの物質の総排出量を規制し、設備や環境改善などの個別対策を進めるというものです。
地球温暖化についても、その主原因である二酸化炭素(ＣＯ２)は、化石燃料の使用によって発生し、その排出源も工場や自動車が大きな割合を占めており、大気汚染の場合と同様です。
こうしたことから、大気汚染対策で取り組まれてきた総量規制・排出源対策は、地域ごと、足元からから取り組んでいくことで地球温暖化対策でも効果を発揮すると言えます。地域ごとに自動車排ガスを減らすなどの大気汚染対策を進めることが結果的には、大気汚染公害を減らすとともに、地球温暖化対策につながるのです。