まず、森脇さんはどうして、公害被害者救済運動に関わるようになったのですか？

私が公害のひどさを知ったのは、一九六一年頃でした。工場から色のついた煙や、悪臭を多量に出している時代でした。その時に、工場と交渉したりするのは結構あったわけです。でもそれは、公害をなくそうというものでした。その頃は、まだ被害者がいても被害者を救済するとか、組織するというようなことは、私はあまり考えていませんでした。

一九六七（昭和42）年に西淀川区にある淀川勤労者厚生協会というところに就職したのですが、そこが大和田地域という所に病院建設をすることになったんです（後の千北病院）。地域の方からお金を寄せてもらって病院を建てるわけですが、いろいろな形で地域との連携をつくる活動を行いました。その中で子どもたちとソフトボールをやっていたのです。ところが、一人だけずっと座ってみている子がいました。他の子に話を聞くと、「あいつはぜん息もちで、ようバットふられへん。学校にもあんまり来てない」ということでした。それが小谷信夫くんでした。「みんなとソフトボールやろう」と言って、小谷くんにバットを振らせたら、三振でしたがすごく喜んでくれました。

その後私が、「あー、水が飲みたいな」と言ったら、小谷くんが僕の袖を引っ張って、公園のすぐ側の自分の家へ連れていってくれました。

家の畳を見ると、それがひどかったんです。畳に血がずっと続いている。黒くなっている血と赤い生々しい血、それから白くかさかさになっている畳の目がありました。夜中にぜん息の発作が出て、苦しみの余り畳をひっかく。おもいっきりかきむしるから生爪の間から血が出て、それが畳の間に入って、血だらけになっていたわけです。これは何とかしなくてはと思ったのが、被害者運動と関わるきっかけでした。

その後病院が出来上がり、被害者組織の活動を始めるようになると、いろいろな子どもたちと知り合うようになりました。

出来島のＡさんの場合は、補償法（公害健康被害補償法）ができて治療費が出るようになるまでは、主人と患者である子どもにだけ魚や肉を与え、自分は「肉や魚が大嫌い」と言って食べなかった。子どもの治療費が大きくて生活が苦しかったんです。

また、小谷くんは中学では体が弱いというだけで特殊学級に入れられていました。学校の水泳の時間には、いつ発作が出てもわかるように、彼だけが違う色の帽子をかぶらされていました。

南竹照代さんの場合、肺気腫で肺の中に空気が入らず、それでも勉強がしたくて、入院中も一生懸命やっていましたが、二四才で亡くなりました。

南竹さんと同じクラスだった網城千佳子さんは、一九才の時、アルバイトの帰りに尼崎の駅で発作をおこし、そのまま窒息して亡くなりました。

そういう苦しみをいっぱい見てきました。だから、この子たちのためにも、医療をやらないといけない、公害を何とかしないといけない、と活動してきたわけです。

公害による健康被害だという認識が広まっていなかった、ということ

ですか？

四日市の判決というのは、すごく大きな意義があったと思います。この判決を勝ち取った背景には、色々な分野の調査研究や住民の運動があったと思うんです。その中でも、公衆衛生関係の人たちの役割が大きかったと思うのですが。

一九七二（昭和47）年十月に西淀川公害患者と家族の会が作られました。一九七三年三月に企業の責任による救済制度を作るというので、二○○人ほどが集まって、大阪市役所へ座り込みに行きました。ちょうど市議会で民生委員会をやっている真っ最中で、夜の十一時頃まで座り込みました。多くの人が途中で倒れたけれども続けました。

そして三か月後の六月、一九七三年の四月一日に遡って、企業から拠出される金を使って、被害者を救済するという制度が作られました。これは大阪市内では西淀川だけの制度でしたが、尼崎、千葉、川崎、四日市などでも、公害患者自らが制度を勝ち取っていきました。

もう一つ、地方自治体の力というものも結構あります。大阪でも、四日市でも、地方自治体が先に調査して発表、国へあげていくという流れがありました。日本では、公害によって自治体が民主化したという部分も結構あると思います。

また、日本では労災や生活保護など一つずつ制度を確立して、それぞれ狭い範囲だけれども生活全般を補償するというふうにしてきました。それには、弁護士の協力と、制度論の確立がどうしても必要でした

例えば、先日出された川崎判決では、自動車の排ガスや工場からのばい煙などに含まれるSPM（浮遊粒子状物質）やNO₂（二酸化窒素）と健康被害の因果関係が明らかで、現在においてもそれが進行していることを認めました。車やいろいろなものがごちゃごちゃになって、公害の原因がわからないような状況の一方で、ぜん息患者は増えているというタイのバンコク市のような所。そこでは、川崎裁判での情報などを聞けばいいと思います。

また、被害者のことを追求することがどうしても必要だと思います。それから環境全体を良くするという運動も。

被害者というのは、運動をしていく上での灯火だと思うのです。灯火がともっている間は、それを消さないために周りは運動します。被害者のない運動というのは、被害をなくすためというようになりにくいのですね。だから、被害者が出たら、その被害者をどう守っていくかという、火を消さない運動のためにも、被害者を組織していくことは大事だと思いますね。

ところで、アジアの各国に共通しているのは、一九八○年代中期以降の民主化運動のうねりというものが、あらゆる環境運動の広がりの根底にあると思うのです。しかし、被害者運動として目に見えてこないのは、いま起きている健康被害というものはいろいろな汚染源が重なっているので、病名を明確にすることは非常に困難だということも聞きましたが？

一つは、イタイイタイ病や水俣病のような特異性疾患。病気を引き起こす原因物質と疾病の因果関係を特定できるものですね。

もう一つは大気汚染に伴う病気のような、非特異性疾患。本来は疾病を引き起こす原因が複数以上であり、原因物質を特定することが難しい病気ですね。これには、疫学調査を踏まえて、大気汚染のひどい地域に一定期間住むか、働いていて、指定された呼吸器の病気にかかっていれば、それは大気汚染が原因だとする、一種の”割り切る“というやり方をとっています。

公健法は税金を使わず、工場の煙の排出量に応じてお金を徴収するという制度ですね。だから、汚染物質を排出する量を企業が抑えれば抑える程、お金を出さなくてもよくなる。それで、環境装置をつけるなどの対策を取るようになってきたわけですね。

公健法の良い点は、患者さんの救済という点でも良かったけれども、工場の煙を抑えるという効果もものすごく大きかったわけですね。

ところが、患者にとっては、企業が責任を認めてちゃんと謝ってほしいわけですね。その上で、損害賠償をしてもらい、今後の公害対策も勝ち取りたい、だから裁判を起こして、謝らせるまで闘いを続けるわけです。日本ではそういう裁判闘争を、患者、法律家、医者、科学者が一体となって続けてきたのですが、そのような運動は海外にはあまりないわけです。

一九七○（昭和45）年から七四（昭和49）年までの間は特別措置法（公害に係る健康被害の救済に関する特別措置法）が適用されてきました。これは上から与えられたものであり、自分達が公害患者だと自覚しにくく、権利だと思えないわけです。被害者自身の要求によって補償制度を勝ち取った時（一九七四年九月施行）、自らの病気を含めて人に堂々と言えるようになり、制度の仕組みを胸を張って説明出来るようになったわけです。

尼崎の松さん（尼崎公害患者・家族の会会長）は、制度を普及するために自分でいろんな病院や診療所の窓口に行って、患者さんを把握するということをしていました。そうすると「自分は患者じゃない」「公害なんか関係ない」という人がやっぱりいるんですね。公害患者だと思われたくない人に、企業との関係も含めて説得していくということをやってきたわけです。そういう事があって初めて、制度が根付くのかなと思います。

公害患者が運動の中で制度を作り、それを自分たちで広げていって運動してきたという経験は、非常に重要なことではないかと思います。

例えば、集会用に看板を持っていこうという時、元気な人が持っていけばいいというのが普通。だけど、患者同士だと、一番ひどい人が持って行くわけです。そうしたら、元気な人は見かねて一生懸命手伝おうとする。これが運動を支える基本でした。そして、苦しみは自分だけでいい、子や孫に絶対残したくないという願いでやるから、結果として死ぬまで、生涯の運動になるわけです。

患者が「灯火」だというのには、そういう意味があるのです。その灯火があるかぎり、運動は広がっていくわけです。

もうひとつ、日本の公害被害者運動のなかで「公害被害者総行動」という活動があります。これは、大気汚染だけでなく、水俣病、イタイイタイ病、空港や新幹線の騒音、薬害、食品公害などの被害者が各地域のそれぞれの要求・課題を持ち寄り、環境月間である六月に、環境庁長官、各省庁の関係部局長、経団連などの財界と一斉交渉をするものです。これは、公害被害者の声を直接、大臣や財界に届ける場でもあります。このような取り組みを行っているのは、公害被害者だけです。一九七六年に始まったこの活動はすでに二三回を数えます。そして公害被害者の要求を解決し、前進させる大きな原動力となってきました。

自分が公害被害者だということを認めれば、自然と先頭に立つわけです。患者でない人が前へ出ると、被害が見えなくなってしまう恐れがあります。

運動はしんどいし、被害がひどいから過激になりがちです。でも、被害者はどんなことがあっても、過激になってはいけない。被害のひどさをとことんまで訴えていく中で、理解をしてもらわないといけません。淡々と被害を訴えて、周りを全部巻き込んで、変えていかないと被害者を救済しろとの世論になりにくいと思います。

被害者自らが立って訴えない限り、被害は分からないのです。

ところで、森脇さんが原告団長をつとめる 西淀川大気汚染訴訟は、一九九五年三月に被告企業九社と和解し、今年（一九九八）七月には国・阪神高速道路公団との間にも和解が成立し、すべての裁判を勝利のうちに終結しました。

公害裁判というと、一九七○年代はじめの四日市大気汚染、イタイイタイ病、熊本水俣病、新潟水俣病のいわゆる 「四大公害裁判」が有名です。これらの裁判は被害者救済に大きな道を開きました。

一九八○年代からの大気汚染公害裁判は、西淀川が先導する形で、それぞれ解決に向かっています。西淀川方式といわれる和解のあり方は、どのような特徴があるのでしょうか？

私たちの裁判は長期化を余儀なくされましたが、この間に公害対策や環境技術も進展し、一見して空はきれいになりました。しかし、大気汚染の種類も目に見えにくい複雑で危険なものに変わっているし、土地は汚染されている。街には緑やうるおいがない。そんな状態のままにしておいていいのか、ということを自問自答する中から、「地域再生プラン」というまちづくりの計画を被害者の立場から提唱したのです。

こうしたことが、被告企業や国との和解にも反映され、地域再生の取り組みに被告企業や国が協力するという流れを生み出したのです。きちんと過去に対する謝罪をさせて、そのうえでパートナーシップを組んで、地域の環境改善に協力しあうという「未来指向」の解決の方向を示したと思っています。

「未来指向」というのは大変なことです。まだまだ地域を良くしていくためのたたかいを続けなければいけないのですから。しかし、被害者の願いを少しでも現実のものとするために、これからも頑張りたいと思います。